若者のテレビ離れで考える日本の広告の今後
10代、20代の半数がほぼテレビを見ない――。NHK放送文化研究所が20日に発表した国民生活時間調査で「テレビ離れ」が加速している実態が浮かび上がった。
テレビ視聴は、調査日にテレビを15分以上視聴した場合のみ「見た」として集計。平日に「見た」人は、10～15歳56%（前回2015年は78%、22ポイン減）、16～19歳47%（同71%、24ポイント減）、20代51%（同69%、18ポイント減）。いずれも5年で20ポイント前後減った。
引用：朝日新聞DIGITAL『10～20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」 』2021年5月20日付
─ YODOQの見方───────────────────────────
テレビ離れが進む一方、インターネットの利用が増えている。
総務省のデータによると、モバイルでのインターネット利用時間は2015年は1日約1時間だったが、2018年には約1.5時間に増加。テレビ離れがより深刻な10代、20代を見ると、2018年時点で、10代は平日144.7分、休日242.4分、20代は平日122.0分、休日177.3分をモバイルでのインターネット利用に費やしているらしい。
参考：総務省 令和元年度版情報通信白書 第2部 基本データと政策動向
テレビとネットの格差は広告にも表れている。
日本国内において、2019年の1年間のネット広告費がテレビ広告費を上回ったことが発表された。
テレビ広告費は右肩下がり、ネット広告費は右肩上がりのため、この格差はさらに拡大し、次回発表時にはマスコミ4媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)の合計広告費すらネット広告費に敵わない勢いだ。
今回は、システム会社としてネット広告費に焦点を当てる。
電通が発表する「2020年 日本の広告費」によると、インターネットの広告種別は、検索連動型広告、ディスプレイ広告、動画広告の順に多く、この3つで9割以上を占める。その中でも、動画広告はyoutubeの躍進などもあり近年急速に増加している。
増加している、ということは、市場が成長していて将来性がある、ともいえるが、その反面、ライバルが急速に増えているともいえる。
検索連動型もディスプレイ連動型も、ライバルが多ければ多いほど効果を出すのは難しい。
あらためてインターネット、それに付随するネット広告の躍進を感じるとともに、今後しばらくはヨドックのお客様にもネット広告に関する依頼が増加するだろう、と感じた。
参考：impress business media『【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は？ 検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少』2021年3月15日付