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日本人がイグノーベル賞16年連続受賞

世界のユニークな研究に贈られるイグ・ノーベル賞を千葉工業大学創造工学部デザイン科学科の松崎元教授らの研究チームが円柱型つまみの回転操作における指の使用状況についての研究で「工業賞」を受賞した。 身の回りにあるつまみやグリップ、ノブなどを操作するとき、何本の指でどの位置に触れて回すのか。45本の直径が異なる円柱を32人の被験者に回してもらい、操作開始時の指の本数と接触位置を統計的に明らかにした。つまみの大きさや形状をデザインする際に役立つという。 引用:ITmedia News ─ YODOQの見方─────────────────────────── イグ・ノーベル賞とは? ノーベル賞のパロディとして1991年にサイエンス・ユーモア雑誌『風変わりな研究の年報』を発刊する際に創設された、世界中の独創性に富んださまざまな研究や発明などに対して贈られる賞。ノーベル賞と英語の「ignoble(あさましい、不名誉の)」を組み合わせたもの。毎年秋、ノーベル賞の発表と同じころに、ハーバード大学のサンダーズシアターで表彰式が行われ、ノーベル賞と同様に、物理学、化学、平和、経済学、医学、文学など、毎年10組前後が選出される。賞金はなく、ユーモラスな賞品が授与される。 参考:イグノーベル賞/ジャパンナレッジ 参考:イグノーベル賞/ウィキペディア 記事のタイトルにもあったように日本は賞が創設されて以来、イグノーベル賞常連国となっている。例えば以下のようなかなりユニークなものがある。 ・1992年 足の匂いの原因となる化学物質の特定という研究に対して ・2014年 床に置かれたバナナの皮を人間が踏んだときの摩擦の大きさを計測した研究に対して ・2020年 ヘリウムガスを使うとワニのうなり声も高くなることを発見したことに対して 日本の大ヒット商品が受賞した例 ・1997年 たまごっち 数百万人分の労働時間を仮想ペットの飼育に費やさせたことに対して ・2004年 カラオケ お互いの曲をじっと聞くような、忍耐強さを鍛える新しい方法を編み出した イグノーベル賞を受賞した研究が商品となって社会に貢献しているケース ・2011年 火災など緊急時に眠っている人を起こすのに適切な空気中のわさびの濃度発見と、これを利用したわさび警報装置の開発 ・2013年 たまねぎに多く含まれているアミノ酸を反応させると涙を誘う「催涙物質」が作られ、目を刺激し、涙が自然と出てくる仕組みになっている研究 ちなみにイギリス人も常連国となっているようで、例えば「映画『スターウォーズ』をみたバッタは興奮するか」のような研究で受賞している。 日本人やイギリス人に受賞者が多い理由として、イグノーベル賞創始者のマーク・エイブラムズ氏は「多くの国が奇人・変人を蔑視するなかで、日本とイギリスは誇りにする風潮がある」と共通点を挙げている。 参考:イグノーベル賞とは?面白い研究や日本人の受賞例とともに解説/アカリクコラム 参考:グノーベル賞日本人受賞者の一覧 10月に「イグ・ノーベル賞の世界展」が大阪の心斎橋PARCOで開催される。もし興味がある方は行ってみてはどうだろうか。 参考:「イグ・ノーベル賞の世界展」10月に大阪で

接触確認「COCOA」終了へ 感染者全数把握見直しに伴い

河野(こうの)太郎デジタル大臣が、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」の機能を停止する方針を明らかにした。詳細は決まり次第 知らせるとしている。 新型コロナ感染者情報を管理するシステム「HER-SYS」(ハーシス)の運用見直しに伴い、同システムを基盤としているCOCOAも機能を停止する。 開発に携わっている有山圭二さんは「以後、COCOAの機能停止版の検討および開発を行う」と表明している。 有山さんが8月に示した機能停止時の方針案によると「COCOAをアップデートし『サービスを停止しました』と表示する」という。 アプリは残し、接触確認に関わる機能を停止するとしているが、残す機能などについては厚生労働省やデジタル庁などで調整していく。 引用:https://www.itmedia.co.jp/news/spv/2209/13/news132.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── 「COCOA」は感染者全数把握見直しに伴いサービスが終了することになっているのですが、「全数把握」の見直しについて深堀しました。 まず全数把握とは、新規感染者の数を捉えることに加えて、個人を特定することを意味します。 その目的は、感染を広げないよう隔離し、外出自粛をしてもらうものです。 見直しで変わる点は、65歳以上の人や妊婦など重症化リスクの高い人だけを発生届の対象にできるようになることです。 発生届の対象を限定するということは、隔離対象を絞り、それ以外には外出自粛を要請しなくなります。 全数把握の見直しに至った背景としては、医療機関と保健所の負担軽減が挙げられます。 一方で全数把握をやめると、感染者数の増減が細かく把握できず、また、外出自粛などの要請ができなくなるので、感染対策は国民一人ひとりに委ねられることになります。 今後もコロナ対策は段階的に緩和されていくと思いますが、体調が悪かったら自主的に外出を控えたり、感染対策の意識を引き続き持つ必要があります。 参考:「新型コロナ「全数把握」見直しで何が変わる? 「きょうの新規感染者数」発表はなくなるの?(オトナンサー) – Yahoo!ニュース」

AIイラスト生成「mimic」、β版の全機能を停止

絵の個性を反映したイラストを生成できるAIサービスとして話題を集めている「mimic」(ミミック)がβ版の全機能を停止する。8月29日の公開からわずか1日で終了。「β版では不正利用を防ぐ仕組みが不十分と考えた」(同社)。 同社は正式版に向けて解決すべき課題について「利用者が著作権を保持していないイラストを、著作権者の許諾なくアップロードすること」と説明している。β版の利用規約ではこれらの不正行為を禁止しており、アカウント停止や悪質なものは法的措置も検討する場合があるとしていた。正式版では改めて不正対策を見直し、改善を進めるという。 引用:ITmedia ─ YODOQの見方─────────────────────────── mimicへの反応と私見をまとめました。 ・他に似たようなサービスは存在するのか? 海外に存在する。 そのサービスは利用規約が緩かったり、海外にあるため法的措置をとりにくかったりする。 →そのため、日本国内でサービスを確立しなければ、いずれは無法地帯になってしまう。 ・悪用する人への対処 悪用する人…自身が著作権を保持していないイラストをmimicで使用する人。(mimicの利用規約に反しているが、法律には反していない) mimicはツイッターのアカウントと連携しログインするようになっているため、そのツイッターアカウントがアップロードされたイラストの作成者であることを確認できればよい。 →これができないから対策考案に難航しているのだろうが。。   そもそもmimicはクリエイター様向けのサービスであり、消費者(クリエイター以外)に向けたものではない。 それを一般向けに公開してしまったことで「絵が描けなくても使用できる」「あの人の絵が自分のものに」など、悪いイメージが先行してしまったことが事の一端だと思っています。 私も最初目にしたときは、悪用されてクリエイターさんに迷惑がかかるんじゃないか、と感じました。 ただ実際のところは、利用規約が厳密に定められていたり、イラストをアップロードする際は、本当に自分のイラストなのかを大きく確認したり、しっかりと考えられているんだなと印象が変わりました。 利用規約を無視する人は必ず出てきます。ですがその対策を講じ、大きな進歩が見込める「mimic」の正式リリースを私は心待ちにしています。 参考:mimic

KDDI、通信障害の返金案内8月16日から開始

KDDIは15日、7月に起こした大規模通信障害について、影響を受けた携帯電話契約者に対する「お詫び返金」や音声通話のみの契約者への「約款返金」の案内を16日から順次、ショートメールメッセージ(SMS)で配信すると発表した。 今回の送信対象は個人名義で回線契約している約3000万回線で、法人名義は対象外。 SMSでは、返金手続きを9月以降の月額基本料の請求額から差し引く形で対応するとの説明を行う。 このため、SMSを受信した後に利用者が自ら手続きをする必要はない。 KDDIは「URLのリンクや顧客情報の入力を求めることもない。偽メールに注意してほしい」と呼びかけている。 お詫び返金では、携帯電話やスマートフォンの契約者に対し、一律200円(税抜き)を請求額から減額する。対象はKDDI3589万人、傘下の沖縄セルラーで66万人。 一方、約款返金は音声通話のみで契約した携帯電話利用者に対し、基本使用料など2日相当分を差し引く。対象はKDDI271万人、沖縄セルラー7万人。 引用:<ITMediaニュース> https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2208/15/news122.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── 私自身auユーザーですが、過去に今回のような大規模な通信障害を経験した覚えがありませんでした。 そこで、大手3キャリアの過去に発生した大規模通信障害の事例を調べてみました。 まずはソフトバンクですが、2018年に通信障害が発生しています。 4時間半の間、通話やデータ通信ができなくなり、約3060万人に影響が出ました。 また、2021年にはNTTドコモによる通信障害で最大で29時間にわたり通話やデータ通信が利用しづらくなるなどし、約1290万人に影響が出ました。 しかし、この2社による過去の通信障害では、共に補償されることはなかったようです。 そして、先月過去最大の通信障害が起こったKDDIですが、それまでの過去8年程は、大きな障害はありませんでした。 ですが、2013年にはauの4G LTEに関わるデータ通信と音声通信が利用不可、または利用しづらい状況が発生しており、この時には対象の顧客に対し、通信料金の請求時、請求額から700円(税抜)を減算する形で補償しました。 さて、今回の通信障害で、KDDIは携帯電話契約者に対する「お詫び返金」として、一律200円(税抜)の請求額からの減額に踏み切りましたが、この対応がかえってユーザーの不満を煽る結果となったように思います。 KDDIは過去に返金事例があることもあり、その時よりも金額が下回ると、金額の妥当性について疑問の声があがることは避けられないので、過去のNTTドコモやソフトバンクのように、返金はしないと言い切ってしまったほうが良かったのではないかと思いました。 災害やヒューマンエラーによって起こる今回のような障害は回避することが難しく、どうしても発生してしまうものなので、発生した後に、利用者が納得できる対応や補償を、企業側が予め想定しておくことが重要だと感じました。 参考:<auの通信障害、補償の判断基準は?過去には「請求額から700円差し引く対応」も。約款に明記されている> https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_62c390dee4b014f50a35cb39

会話に使えそうな「ラピュタ」画像をスタジオジブリが公開 「常識の範囲内で、自由につかってください」

8月12日に日本テレビ系列の「金曜ロードショー」で放送された「天空の城ラピュタ」に合わせ、スタジオジブリのTwitter公式アカウントは8月13日、ラピュタの作中シーンをベースにした画像11点を公開した。スタジオジブリは「常識の範囲内で、自由につかってください」とツイートしている。 画像は、同作に登場するパズー、シータ、ムスカ、マ=ドーラなどのキャラクターの切り抜きに、「すばらしい」「またねっ」「OK」「ありがとう」といったワードが添えられている。SNSでのコミュニケーション用途などに使えそうだ。 引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2208/15/news102.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── 「常識の範囲内で」とは何をさすのか、今回公開されたものはフリー素材となったと考え、フリー素材で有名な「イラストや」はどのような方針なのかを調べてみました。 いらすとやに掲載されているイラストは、無料で使用できるが著作権は放棄しておらず、ご利用規約を確認し、不明な点があれば問合せをするようアナウンスしていました。 ・公序良俗に反する目的での利用 ・素材のイメージを損なうような攻撃的・差別的・性的・過激な利用 ・その他著作者が不適切と判断した場合 規約には上記のような項目が記載されておりざっくりとした印象でした。 スタジオジブリは、2020年9月にも「千と千尋の神隠し」「崖の上のポニョ」「風立ちぬ」など8作品の作中画像400点を公開。その際も今回と同様「常識の範囲でご自由にお使いください」と案内しており、色々調べましたが、問題や裁判沙汰にはなっていなさそうでした。 今回、ファンに画像を公開するにあたり、「常識の範囲内で…」というあえて曖昧な表現をしているのは、ジブリとしてのメッセージが込められているのか、特に意図のない表現なのかはわかりませんが、「伝え方」を大切にしているジブリのこのツイートは何か意味のあるものではないかと考えてしまいました。 ジブリのツイートにより、私のように「常識とはどこまでか」と疑問に思って調べる人が出てきたりなど、人の作ったものに対する考え方に影響を与えているのではないかと思いました。 参考:https://www.irasutoya.com/

Slack有料プラン値上げ、月額960円から1050円に

企業向けコラボレーションツール「Slack」を提供するSlack Technologiesは7月18日(現地時間)、同ツールの有料プラン「プロプラン」の月額料金を改定すると発表した。 1ユーザー当たり月額960円から1050円に値上げする。 料金改定は9月1日に実施する。年間契約の場合、1ユーザー当たり月額850円から925円になるが、9月1日より前に年払いを更新することで、改定前の金額が1年間適用されるという。同社は値上げの理由を「(各機能追加による)価値の向上を鑑み、今後もイノベーションへの投資を続けられるようにするため」と説明している。 月額料金がかからないフリープランでは一部仕様を変更。保存できるメッセージ数は1万件、利用できるストレージ容量は5GBだったが、9月1日以降は件数上限を撤廃し90日間のメッセージを保存、ストレージ容量は無制限に利用できるようになる。 また、これまで有料プランでのみ提供していた、音声や動画、画面の録音・録画を送信する機能「クリップ」をフリープランでも提供するという。 同社は「これからもフリープランをはじめとする全プランで利用できる機能を増やし、皆さまにさらなる価値を届けていく予定」と説明している。 引用:<ITMediaニュース> https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2207/19/news081.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── いくつかのコミュニケーションツールを比較してみました。 1.Aipo 社内でもオープンソース版は現在も使っているグループウェアですが、TOWN株式会社により開発・提供されているオープンソースのグループウェアで2018年3月31日をもってオープンソース版の公開は終了し、アプリ版が2018年11月からスタートした。 ■主な機能 スケジュール管理、日程調整、チャット、ポータル、タイムカード、ワークフロー、タイムライン、ToDo、プロジェクト、フォルダ、Wiki、掲示板、報告書 ■料金 1機能あたり1ユーザー/月:100円 グループウェアのプランでチャット付きとなると1ユーザー/月:700円 ■容量 ユーザー数×4G ちなみにSlackへのリマインダー連携機能もあるようです。 2.Chatwork 国産のビジネスチャットツールです。ビデオ通話にも対応していて、離れた拠点の社員や遠方のお客様でもビデオ通話を使えば、かんたんに会話ができます。 ■主な機能(有料版) グループチャット、複数人ビデオ/音声通話、タスク管理、ファイル管理 ■料金 ビジネス 1ユーザー/月:500(600)円 エンタープライズ 1ユーザー/月800(960)円 ※括弧内は月契約 ■容量 ユーザー数×10G 3.Teams Microsoft社が運営する「Office 365」のチームコラボレーションサービスです。 ■主な機能 グループチャット、複数人ビデオ/音声通話、Web版Officeアクセス、OneDriveとのファイル ストレージ共有、タスク、投票など多数 ■料金 Essentials 1ユーザー/月:430円 Business Basic 1ユーザー/月:650円 ■容量 チャットは無制限、ファイル添付:1ユーザー2G(Essentials) ファイルストレージ:1ユーザー10G 参加ユーザー数:300 総合的に料金とビデオ通話等の内容を考慮するとTeamsが圧倒的に良いと思うような内容ではありますが、ユーザーが使いやすいインターフェースという視点では、Aipoはマニュアル等を一切見なくても使えるとのうたい文句があるようにユーザーからの評価は高い。 各ツールの月額料金は現在の状況から考えるとSlackのように今後も値上げをしていく可能性は高い。 今後の料金や機能展望を考慮しながらコラボレーションツールは検討していきたいところです。 参考:<NotePM 【2022年版】社内コミュニケーションツール> https://notepm.jp/blog/3353

Z世代の心に響け、ソニーの“穴あき”イヤフォン「LinkBuds」に見る音 の未来

少し前までイヤフォンと言えば、完全ワイヤレス、かつ、ノイズキャンセリング機能を搭載したモデルが主力商品であった。街や公共交通機関が発する騒音を低減して、再生中の音楽に没入し、ちゃんと楽しめるようにする。こうしたイヤフォンは技術的な成熟に加えて、多くのメーカーが市場に参入したこともあり、ジャンル全体の平均価格も低下し、入手しやすくなっている。 しかしこの2年で、様相は少しずつ変わりつつある。仕事でリモートワークが解禁された人を中心に、「むしろ周囲の音が聴き取れた方がいい」「マイクの音質が気になる」など、ニーズが少しずつ分散し始めているのだ。骨伝導ワイヤレスイヤフォンが注目を集めたり、売上ランキング上位にマイク付きヘッドセットが入ってきたり、といった市場の変化も既に見られている。 この中で、2022年2月25日にソニーが発売したイヤフォン「LinkBuds」は新機軸を打ち出している。ドライバの中心部分に穴が空いており、装着しながらも周囲の音がダイレクトに聞こえてくるのである。 以下、ソニー株式会社 モバイル商品企画部 統括部長の伊藤博史氏より 世界中のZ世代の生活スタイルをいろいろ調べたところ、かなり多くの方が「ながら作業」でイヤフォン/ヘッドフォンを使っていると分かりました。スマートフォンでゲームをしながら、Webブラウジングをしながら、動画を見ながら、好きな音楽を聞きながら何か別のことをしているのです。 引用:ITmedia ─ YODOQの見方─────────────────────────── 「LinkBuds」と他イヤホンの比較。 ・LinkBuds \約23,000- ・骨伝導イヤホン \15,000-(良質と思われる商品の平均) 同様に環境音が聞こえますが、こちらは耳が完全フリーとなっているため周りの音が、よりはっきりと聞こえるそうです。 LinkBudsと違い耳にはめ込まないため、耳に入れることが苦な人にとっては骨伝導の方がよさそう。 ただ、音の圧はLinkBudsの方がいいらしいです。 ・AirPods \約23,000- いわずと知れたワイヤレスイヤホン。環境音を聞く必要が無いならこれ。 上記2点と違い音漏れの心配も少ないです。 私自身イヤホンには全くと言っていいほど興味がなかったので、調べると新しい情報ばかりで新鮮でした。骨伝導イヤホンすら知らなかったり、ワイヤレスイヤホンを使ったことが無かったりと… ちなみに私(25歳)はこのLinkBudsのような環境音も同時に聞けるイヤホンに魅力を感じませんでした。 常に耳から騒音が聞こえている状態と同じなのかなと思ってます。(使ったことが無いので推測にはなりますが…) 補足:Z世代とは…25歳以下の世代。 ・インターネット環境での情報収集が当たり前 ・社会問題への関心が高い傾向がある。 ・ブランドに対するこだわりがあまりない。 といった特徴があるとのこと。

米Amazon、バーチャル試し履きできる機能を実装

米Amazon.comは6月9日(米国時間)、iPhone/iPad用ショッピングアプリ「Amazon Shopping Ver.19.12.2」に、靴を履いたときのイメージをあらゆる角度から確認でき、購入の判断材料となるインタラクティブなモバイル体験「Virtual Try-On for Shoes」を導入したと発表した。 ニューバランス、アディダス、リーボック、プーマ、スペルガ、ラコステ、アシックス、サッカニーなどのブランドから数千ものスニーカースタイルを提供している。 この機能は、米国とカナダで利用可能 引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2206/13/news094.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── そもそもバーチャル試着が何なのかということと、実際にどのようなタイプがあるかを深掘りしてみました。 バーチャル試着とは? バーチャル試着は、仮想試着、仮想フィッティングサービスとも呼ばれる、実際に服を身につけることなく、疑似的に試着を行うことで、衣服の3次元データを利用するため、正面だけでなく、側面や背面もカバーします。消費者は脱いだり着たりすることなく、たくさんの洋服を試着できるので、手軽に試着ができます。 バーチャル試着の種類について 1.サイネージタイプ 電子看板を使用してバーチャル試着する方法です。電子看板の前に立つだけで試着イメージが表示されるため、実物の衣服を手にすることなく手軽に試着シミュレーションが可能という利点があります。また、使用しない際は、通常の鏡として使用できるため、店の雰囲気を大きく変える必要がありません。 2.スマホアプリタイプ スマートフォンを使用して、あらかじめ自身の全体写真を撮影しておくことで客観的に試着姿を確認できます。また、店舗の営業時間を問わず、好きな時間・好きな場所で試着が可能です。 3.ボディスーツタイプ ZOZOスーツと呼ばれるボディースーツを着用することで、体の採寸を細かい部分まで行います。スーツには、伸縮センサーが内蔵されている為、採寸後はすぐにBluetoothでスマートフォンへデータ連携が可能です。細かい採寸が行えることで、自身の体にフィットする商品が選択できるようになります。 バーチャル試着のタイプはさまざまあり、既に知っているものもありましたが、技術の発展と共に、さらなる種類が誕生してくるのではないかと思いました。 また、コロナ禍ということもあり、さらに需要は高まると予想されます。 参考:https://www.makeshop.jp/main/know-how/operation/virtual-fitting.html

三菱UFJ銀、窓口やATMの「手のひら認証」来春にも廃止…利用者減少で

三菱UFJ銀行は、来春にも店舗の窓口や現金自動預け払い機(ATM)で、手のひら静脈を使った本人確認を廃止する方針を固めた。 本人を認証する次世代の技術として2004年に導入したが、インターネットバンキングの普及で、利用者が減っているためだ。 手のひら静脈認証は、静脈のデータを登録した情報と照合して本人を確認する。暗証番号や指紋の認証に比べて精度が高い。利用者を特定できるので、三菱UFJ銀行の場合、手のひら認証の利用者に対しては、預金の引き出し上限を通常の5倍にあたる1日1000万円にしてきた。 最近は、スマートフォンの普及や通信環境の改善で、ネットバンキングが浸透している。手のひら認証の登録者は約26万人と、ピークの07年に比べて3分の1程度に減少した。銀行にとっては、静脈の登録や管理といった事務作業や、約6000台のATMに付属する専用装置の維持が負担になっていた。 メガバンク各社は、ATMの統廃合といった合理化を進めている。キャッシュカードの偽造防止対策も技術が高度化しており、「手のひら静脈を使った高度な認証の必要性も薄れた」(幹部)と判断した。 引用:https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220529-OYT1T50143/ ─ YODOQの見方─────────────────────────── 手のひら静脈認システムはセキュリティ向上(顧客満足度の向上)のための導入という側面が強いと考えられます。 このようなケースでは業務効率化目的のシステムと比較すると、デメリットが顕在化しやすいと考えます。 デメリットが顕在化しやすい主な理由としては下記が挙げられます。 ・システムを使わなくても業務は回る ・効果を予測・計測しにくい  →システム導入前と、何分、何円、何ポイントUPのような数値化が難しい ・代替手段、技術の台頭 結果として、使ったところで直接的な効果(生産性向上)が感じにくい傾向にあり、次第に利用意義を見失い手間だけが表面化し、最終的には利用されなくなってしまう恐れがあります。そのため、システムを開発する際にはシステム導入の支援だけでなく、運用が開始されてからの効果測定やフィードバックなども含めた提案が重要だと感じます。

アジャイル開発学べるボードゲームの登場

大日本印刷(DNP)は5月20日、アジャイル開発の一種である「スクラム開発」を体験し学ぶことができるボードゲームを開発したと発表。アジャイル開発は、短期間に開発とリリースを繰り返して最終的な成果物を作る手法。プレイヤーは1ターンごとに、設定した計画の実行、成果物の確認、振り返りを行い、達成した案件の難易度に応じて対価を取得でき、最速で目標を達成したプレイヤーが勝利となる。ゲーム中は「開発者の体調不良」「体制構築の困難」など開発を阻害するイベントがランダムで発生する。DNPは今後の展開として、アジャイル開発の教材やコンサルティングサービスへの導入を目指すとし、オンライン版や簡易版の開発も進めるとのこと。 引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2205/20/news106.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── DNPでは、ソフトウェア開発においてアジャイル開発の手法を取り入れており、2020年5月からはシステム開発に関わる社員にスクラム開発の教育を行い、2022年4月までに200人を超えるScrum Alliance認定資格者を育成しているとのこと。今回のボードゲームはその経験を活かし、エンジニア以外にも教育の幅を広げ、実務につなげることを目的として開発され、実際に今月から社内教育での活用を開始した。 プログラム教育の必修化の影響で、ゲームを通してプログラミングを学ぶのは最近のトレンドとなっているが、ソフトウェア開発の手法など実務的な知識をゲームを通じて学ぶというのは新鮮に感じた。 システムデザインの人材育成やツール提供を手がける株式会社レヴィでは、新入社員や若手エンジニアを主な対象にしたソフトウェア開発入門プログラムの提供を2020年から開始しているが、同社が独自開発した製品開発を擬似体験するボードゲーム教材を活用することで、実務経験の少ない若手でもシステムデザインの全体像や重要性を効果的に理解できると、ゲームによる擬似体験を出発点とした教育手法に大きな効果が認められている。 参考:https://ascii.jp/elem/000/004/027/4027621/ このようにゲームデザイン要素やゲームの原則をゲーム以外の物事に応用する取り組みを「ゲーミフィケーション」という。 ある記事では。ゲーミフィケーションを教育や学びに取り入れることで「苦手分野を可視化できたり、達成感を得られたりするため教育や学びに対するモチベーションを高めることが可能。またマンネリ化を防止できるので、学習を効果的に進められる」とあった。 参考:https://umujapan.co.jp/column/gamification200720/ 弊社の新人研修でもゲーム要素を取り入れて、楽しく学べる環境を整えるのも良いかもしれない。

料理サイト、メーカーと消費者つなぐ ネット通販増、口コミ・交流の影響大きく

料理サイトの食品・飲料メーカーと消費者をつなぐコミュニケーションサービスが注目されている。新型コロナウイルス禍でインターネット通販の利用が拡大し、双方向コミュニケーションや消費者間の口コミが商品の売れ行きにより影響するようになってきたためだ。  国内最大の料理レシピ情報サイトを運営するクックパッドは2022年3月、食品・飲料メーカーと消費者が参加できるコミュニケーションサイト「メーカーズタウン by Cookpad」を立ち上げた。メーカーはこのサイトに参加すると、商品を使った料理レシピや開発秘話を発信できる他、SNS機能を活用して消費者とコミュニケーションを取ることが可能となる。EC機能もあるため、消費者は気に入った商品があれば購入できる。  また、ファン登録機能があり、ファンへのサンプル品の提供、商品開発やキャンペーンに関するアイデアの募集、イベント告知も可能だ。ファン同士も双方向でコミュニケーションを取り合えるので、ファンコミュニティーの形成にもつなげられる。  メーカーにとっては月間5600万人規模のクックパッドユーザーに自社商品を使った料理レシピを発信できるのが魅力で、既に9社の食関連メーカーが参加している。  コロナ禍でネット通販の利用が増えているが、店頭販売のように商品の説明が受けられないのが欠点。消費者庁の「消費者意識基本調査」では、ネット通販などで商品やサービスを購入する際に自分で確認したいことの優先順位が高いものとして「過去のレビュー(商品やサービス、売り主に対する評価)」との回答が最も多かった。  メーカーと消費者、消費者同士のネットを介した交流拡大は、通販利用時の判断材料を増やすことにもつながりそうだ。 引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2205/16/news059.html ─ YODOQの見方─────────────────────────── 記事の中で、レシピで使われている材料をネットで購入できるとありましたが、関東だと、Amazonでお肉や野菜が買えるようになっていて、コロナ禍でネットスーパーが増えたなと感じました。 ただ、食品はコロナ禍でも近所のスーパーくらいなら買い物に行くという消費者は多く、ネットでわざわざ購入する人はあまりいないのではと思ったので、ネットスーパーの需要があるのかについて調べました。 結論としては、コロナ禍の規制緩和に伴って、全ての買い物をネットスーパーでまかなうというよりは、生鮮食品など自身の目で確かめたい食品は実店舗で購入し、米や水など重量のある商品の購入時や天候が悪い時はネットスーパーを利用するなど、場面によって使い分ける人が増えたそうです。 一方で共働き夫婦や高齢者など実店舗での買い物が難しい消費者にとっては、 今後も生活上必要不可欠なサービスになっています。 今回の記事のクックパッドのメーカーズタウンのように材料を使ったレシピが見られたり、他の人の口コミを参考にできるといった、ネットならではの付加価値があると、ネットで食品を買う人も増加しそうだなと考えました。 参考:https://www.akitakeizai.or.jp/journa/data/202203_focus.pdf

NHKをかたるフィッシング詐欺

フィッシング対策協議会は4月19日、NHKをかたるフィッシング詐欺による被害が報告されているとして注意喚起した。「NHKインターネットアカウントを登録する必要がある」などの文言で、氏名や住所、クレジットカード情報などを盗み取ろうとする。 メール経由でフィッシングサイトに誘導し、NHKのネット同時配信サービス「NHKプラス」のログイン情報(NHKプラスID)や氏名、住所、連絡先、セキュリティコードを含むクレジットカード情報などを盗み出す。フィッシングサイトは19日午後1時の時点で稼働中。 フィッシング対策協議会は、個人情報を入力しないこと、迷惑メールフィルターを利用することなどの対策を推奨するとともに、類似のフィッシングサイトや不審なメール、SMSを発見した際は同協議会に報告するよう呼び掛けた。 引用:ITmediaNews ─ YODOQの見方─────────────────────────── フィッシング詐欺とは、送信者を詐称した電子メールを送りつけたり、偽の電子メールから偽のホームページに接続させたりするなどの方法で、クレジットカード番号、アカウント情報(ユーザID、パスワードなど)といった重要な個人情報を盗み出す行為のことを言います。 実際に筆者が体験し、騙されかけたフィッシング詐欺の例を紹介します。 1.アマゾンを騙ったフィッシング詐欺 ————————– 【アマゾン】プライム会費のお支払方法に問題があります。 更新してください。 https://○○ ————————– ショートメールに上記のメッセージが届きました。 URLからWebページを開きましたが、入力前にURLがおかしいことに気づき、事なきを得ました。 筆者はアマゾンのプライム会員で、登録しているクレジットカードの期限が過ぎていたこともあり、騙されそうになりました。 2.ヤマト運輸を装ったフィッシング詐欺 ————————– 【ヤマト配送】不在通知 クロネコメンバーズのお客様へ ~~~~~~~~中略~~~~~~~~~ ※24時間限定※再配達受付はコチラ↓ http://○○ 【クロネコ】 ————————– Eメールに上記のメッセージが届きました。 ECサイトで商品を注文した翌日のタイミングだったので、よく確認せずURLを押しかけましたが、寸前でURLと文面の不自然さに気づくことができました。 二件の例に共通して言えることは、自分が心当たりのある内容にピンポイントだったことです。 このような場合、自分に向けられたメッセージであると認識し、警戒が薄れ騙されやすくなるのだと思います。 電子メールからWebサイトにアクセスする場合は、一度立ち止まってサイトのドメイン名やURLを確認することを心がけていこうと思います。 参考:総務省 安心してインターネットを使うために 国民のための情報セキュリティサイト

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